仮想通貨の種類

ビットコイン（BTC）

ビットコイン（BTC）は「サトシ・ナカモト」という謎の人物が投稿した論文をもとに2009年にはじまった仮想通貨です。

仮想通貨は暗号資産とも呼ばれます。

ビットコインは不正ができないような仕組みになっています。

具体的に言えば、ブロックチェーンという公開分散元帳に保存していくことにより、書き換えができないのです。

ビットコインは、世界ではじめに運用が開始された仮想通貨だと認識されています。

ビットコインを初期に購入した人は何万倍も価値が高騰したビットコインを手にしています。

ビットコインのデータは分散型です。

世界中にビットコインのデータを保存したサーバーがあり、たとえ、世界の半分がなくなっても、理論上では、ビットコインは成り立つと言われています。

今から、ビットコインをはじめて、儲けることができるかどうかですが、正直、それは誰にもわかりません。

ただ、ビットコインは確実に値が上がっていっています。

いつ、ビットコインのバブルが弾けるのかしばしば議論になります。

ビットコインキャッシュ（BCH）

ビットコインキャッシュ（BCH）とは、一見するとビットコインと同じように感じるかもしれませんが、同じものではありません。

2017年8月。

ビットコインキャッシュは、ビットコインのハードウォークとして誕生しました。

ハードウォークというのは、ブロックチェーンの仕様を変更し、新しい仮想通貨を誕生させる仕組みです。

つまり、ビットコインキャッシュは、ビットコインから派生して誕生した仮想通貨なのです。

そのため、ビットコインとは基本はほぼ同じなのですが、その特徴には違いがあります。

まず、大きく異なるのがブロックサイズです。

ビットコインの1MBに対して、ビットコインキャッシュは2020年時点では32MBで書き込むことができます。

そのことにより、データ送信量が増えるため、送金に詰まるといったトラブルを回避できます。

このブロックサイズは、大きければ大きいほど取り引き情報を多く処理することができます。

ビットコインキャッシュは、何度もハードウォークを繰り返すことにより、ビットコインよりも利便性が高く、信頼性が高い仮想通貨として、日々進化しています。

人気が高い仮想通貨として、世界中に広まりつつあるのは、こうした特徴に関係しています。

イーサリアム（ETH）

イーサリアム（ETH）は2015年に一般公開された仮想通貨で、世界第2位の時価総額を誇ります。

そんなイーサリアムの特徴は、発行枚数に制限がないことです。

一般的な仮想通貨は、発行枚数に関する上限が設定されています。

この発行枚数によって制限を受けるのが、眠っている仮想通貨を採掘するマイニングを行った際の報酬です。

新たな仮想通貨はマイニングによって採掘され、流通していく仕組みとなっていますが、発行枚数に上限があるためマイニング報酬は定期的に半減していく仕組みとなっています。

イーサリアムは発行枚数に上限がないため、発行枚数が増えてもマイニング報酬を半減させていく必要がありません。

そのため、安定したマイニング報酬を手にできる仮想通貨として注目を集めています。

そしてもう一つ大きな特徴が、約15秒で送金が可能となっていることです。

素早く送金ができることで人気の仮想通貨でも、送金完了までに10分程度の時間を必要とします。

それに対し、イーサリアムは約15秒で送金可能となっているため、スピード感のある決済が可能です。

こうしたメリットから、イーサリアムは、将来性の高さだけでなく使いやすさでも人気の仮想通貨と評判になっています。

イーサリアムクラシック（ETC）

イーサリアムクラシック（ETC）とは、その名前からもわかるようにイーサリアム（ETH）が分岐して誕生した通貨です。

仮想通貨に興味のある方ならご存知の通り、イーサリアムはビットコインやリップルなどのメジャーなコインの一つとして、広く流通しています。

このことからも、イーサリアムクラシックへの期待が高まることは容易に推測できます。

スマートコントラクトのフィールドでは絶対的な力を持つイーサリアムに対して、イーサリアムクラシックはIOTの分野における使い勝手の良さや有効性の大きさが特徴といえるでしょう。

加えて、ブロックチェーン技術の精度の高さという点でも他のアルトコインを上回っています。

ブロックチェーン技術がここまで高性能になった背景として、2016年にイーサリアムをターゲットにした大規模なハッキング事件が発生したことがあります｡

日本円にして60億円以上の被害に見舞われました。

このような事態を回避する目的として、セキュリティ強化に向けての取り組みが着目されるようになりました。

ハッキング事件に見舞われるという苦い経験を経て、イーサリアムクラシックの安全性は強固なものへと進化します。

IOTのプラットホームとして使われる機会が増えてきました。

概ね2億3000万ETCと発行上限数が決められていることにも注目です。

リップル（XRP）

リップル（XRP）の誕生の歴史は、2004年にまで遡ります。

カナダのWEB開発者であるライアン・フッガーにより、2004年に原型となるリップルペイント・プロトコルが考案され、2012年から正式に発行が開始されました。

その特徴は、ビットコインのような非中央集権型とは違い、Ripple Incという会社が直接管理や運営をしているところです。

ブロックチェーンは使われてはいなく、独自の構築システムである「XRP Ledger」が使われています。

承認作業がスムーズで、高速で送金することが可能です。

その事で、海外への送金が素早くおこなえるというメリットがあります。

そして、独自のネットワークであるRipple Netがあるため、世界中の金融機関がそこで繋がることができます。

加盟している企業や金融機関同士だったら、いつでも好きなときに送金が可能です。

リップルは価格変動が激しい仮想通貨でもあります。

大きな価格変動が起きることもあるため、リスクが高いことも考えられます。

ですが、多くの企業と提携を結び実用性も高いことから、人気が高い仮想通貨の１つであることは間違いありません。

オーガー（REP）

オーガー（REP）は、未来予測に基づき報酬を支払うという制度でサービスを開始した仮想通貨です。

未来予測とは例えば、オリンピックの候補地がどこで開催されるかという問いに対していくつかの選択肢があり選択肢を選んで正解していた場合において報酬を支払うというようなシステムです。

この時支払われる報酬は公平公正に賭けに参加した人物である投資家から徴収され、賭けに参加して正解した場合は賭け金に応じて報酬が分配されます。

オーガーは2016年アメリカで登場し、すでにクラウドセール時においてはすべての発行枚数を発行しています。

現段階では投資を行う人はすでにオーガーを所有している人と売買するか、新しく購入する方はトレードにて入手する通貨です。

取引システムには第3者が介入できない暗号化がされており、暗号化された電子データをやり取りすることで報酬とします。

ただ、オーガーの暗号化システムは管理者が暗号化する仕組みであるため、管理者が秘密鍵を第3者に提供するもしくは自分で秘密鍵を使用すれば容易にデータ改善が出来るため、2021年現在においては信頼度は高くはない仮想通貨です。

ライトコイン（LTC）

ライトコイン（LTC）とは、かつてのGoogleのエンジニアであった人物が2011年に考案した仮想通貨システムで、2011年に誕生したビットコインと同等のシステムを採用しています。

その為、ライトコインのブロックチェーン技術はビットコインと同じように分散型の処理を行い、仮想通貨の取引を管理します。

その上でビットコインと同じように、半減期と言う仮想通貨の発行枚数が減少するという仕組みを入れており、枚数が半減することで価格上昇を可能とするなど仮想通貨の価値を維持するための仕組みを多く採用しています。

なお、ビットコインとの違いについては暗号化アルゴリズムをさらに最適化した物がライトコインであるため、仮想通貨の取引速度が速く、送金や購入に至るのがビットコインよりも早いのが特徴です。

またライトコインは、ライトニングネットワークという、新規にライトコインの売買を行う当事者間を専用ネットワークで暗号化して取引を行う仕組みを導入しています。

ライトコインはさらなる高速な処理にて仮想通貨の売買を可能とするなど、速度を重視してビットコインとは差別化を図っています。

リスク（LSK）

Lisk（リスク）とは、分散型アプリケーションを構築するためのプラットホームであり、Max Kordek氏とOliver Beddows氏によって開発されました。

このプラットホーム内で使用する仮想通貨も、同様にLisk（LSK）と呼んでいます。

そもそも分散型アプリケーションとは、企業等の中央管理者が存在しなくても稼働可能なアプリケーションの事であり、Dappsと呼ばれるブロックチェーンを使用したアプリケーションを示す言葉です。

ちなみにリスクという呼び名から危険を示す英語をイメージする人が少なくありませんが、あちらはRISKと綴りが違う事でも分かる様に無関係であり、危険という意味合いは込められていません。

Liskの特徴としてはメインのブロックチェーンの他に、複数のブロックチェーンを作って情報等を共有するというサイドチェーンを採用している事です。

お陰でブロックチェーン全体の機能を拡張させたり、処理速度の向上を実現する事が出来ます。

更に万が一ハッキングされたりバグが生じた場合にも、サイドチェーンだけを切り離す事で迅速に被害の拡大を防ぐ事が可能です。

そんなLiskは、開発言語としてJavaScriptを採用しています。

JavaScriptは世界中のエンジニアにとって馴染みがある言語であるため、多くの技術者が開発に参加出来るという利点を生み出しているのです。

オーエムジー（OMG)

オーエムジー（OMG)は、イーサリアムを基盤にして生み出された暗号資産です。

開発は2017年になり2020年に正式にオーエムジー（OMG)ブランドとして定着し、商品である暗号化資産を提供しています。

イーサリアムを拡張し機能改善を図ったものがオーエムジーで、オーエムジーはイーサリアムと比較して取引手数料が安く、かつ、売買処理が速いという利点があります。

というのも、イーサリアムは取引において取引情報を記載するトークンに容量制限があり、容量を超えた売買取引においては情報遅延が発生するという問題があります。そしてこの問題を規制するものとして手数料と言う物を課しています。

簡単に言えば容量があふれそうな大きな取引においては手数料を多く取ることで遅延が出ても仕方ない、手数料がかかっても仕方ないというのがイーサリアムの特徴なのですが、それら問題を解決したのがこのオーエムジーです。

オーエムジーはイーサリアムとは別に情報処理基盤を作り、ネットワークを構築することで高速処理を可能としたのです。

その上で手数料においても同様にブロックあたりに記載することが出来る情報量が増えたため、オーエムジー（OMG)は取引の手数料も安くなったのです。

モナコイン（MONA）

モナコイン（モナーコイン）は、2013年12月にリリースされた日本初の仮想通貨です。

大手掲示板の２ちゃんねるから生まれたアスキーアート（AA）のモナーをモチーフにした仮想通貨です。

仮想通貨というと、投資の側面を持ちますがモナコイン（MONA）は「投げ銭」と言われる、コミュニティ内で自分が感銘を受けたものに対して気軽にお礼を渡すという用途の側面もあります。

Twitterではモナコイン（MONA）を送金できるシステムもあります。

モナコインの実用性は徐々に高くなっており、送金速度の速さ、多くの実店舗やECサイトで使用することができるようになってきています。

また秋葉原のカフェや「コミケ」などの愛称で知られる、世界最大の同人誌即売会のコミックマーケットでもモナコインを使用することができるなど、実需が増えてきているため価値も上昇傾向にあります。

中でも他の仮想通貨との違いは、やはり熱烈なファンコミュニティの存在があることで、今後も独自のサービスが発祥していくことが予想されます。

独自のサービスが発祥していき、それがSNS上でも広がると爆発的に価値が上がる事も考えられますので、今後に期待できる通貨の一つであると言えるでしょう。

アイオーエスティー（IOST）

アイオーエスティー（IOST）が誕生したのは2018年1月であり、数多く存在する暗号資産のラインナップの中でも比較的新しい部類に入るといえるでしょう。

その特徴として挙げられるのが、強固なブロックチェーン技術に基づいたコインであることです。

音楽配信や映像配信、ソーシャルネットワークサービスなどに広く用いられている現実を見れば、その実態がわかります。

アイオーエスティーは、PoBと称する独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

このPoBの果たす役割の大きさにも定評があり、具体的にはユーザーからの評価がわかりやすくなっています。

結果として、暗号資産としての価値を高めていくことが実現します。

アイオーエスティーの名前を一躍有名にしたのが、誕生の際に実施したエアドロップです。

エアドロップとは端的に言えば、ユーザーに対して無償でコインを配布することであり、知名度をアップさせるという狙いがあります。

何かと話題を集めるアイオーエスティーですが、その将来性を有望視する声は大きくなっています。

大前提として企業向けに開発されたコインだけに、個人投資家の認知度はまだまだと言わざるを得ません。

しかしながら、インターネットインフラの安定成長に貢献できるコインとして注目を集めます。

リンク（LINK）

仮想通貨では、ビットコインが有名ですよね。

ビットコインは、暗号資産取引サービスである「BITMAX」で扱われています。

リンク（LINK）も同じようにBITMAXで取り扱いされている仮装通貨です。

リンクは2018年8月に発行が開始され、2018年の10月には日本以外で取り扱いがスタートしていました。

日本で取り扱いがスタートしたのは2020年8月6日からです。

このリンク（LINK）は、LINEが作ったものなのでLINEのユーザー数が増え続けることにより価値があがっていきます。

管理体制もブロックチェーンシステムを導入しておりデータの改ざんが極めて低いです。

このリンク（LINK）は何に使えるのか。それは、LINE経済圏で使えます。

似たような言葉で楽天経済圏というのを聞いたことがある人も多いはずです。

楽天で買い物すると楽天ポイントがついて、そのポイントがショッピング・証券・保険・書籍・銀行というサービスで使えます。

LINE経済圏も同じで、リンクでLINEのサービスを使えるように準備中です。

2020年12月の時点では、リンクをLINEペイチャージ・BITMAXで取引・貸して増やす、の三つの使い方があります。

今後LINE使用者が増えることで価値もあがりますので注目の仮想通貨です。

ベーシックアテンショントークン（BAT）

ベーシックアテンショントークン（BAT）はBrave Software社によって創設され、2017年5月にBrave Software, Incに公開された暗号資産です。

そのときにイーサリアム・ブロックチェーン上に発行され、ERC20トークンとして扱われていました。

主なユーティリティはBraveのデジタル広告プログラムの報酬で、発行量は15億BATで1487212637BATが流通しています。

2020年8月時点での時価総額は日本円に換算すると約405億円で市場では35位になり、トークン価格は1BATで27.21円です。

ベーシックアテンショントークンはより安心で高速なブラウジングを提供し、表示される広告をブロックできて使いやすいです。

このため、閲覧データの履歴が自動で共有されることを防げて、プライバシーを保護できて安心して使えます。

また、広告に仕込まれたマルウェアウイルスをなくすことができ、ページの読み込みをスムーズにできて便利です。

Brave社経由で配信された広告は表示されるものの、閲覧すれば報酬をもらえます。

コインチェックではベーシックアテンショントークンの貸仮想通貨や積み立てが可能で、GMOコインでは貸仮想通貨や暗号資産FXを利用できます。

クアンタム（QTUM）

クアンタム（QTUM）とはビットコインとイーサリアムの長所を取り入れて作られた、仮想通貨(暗号資産)です。

ビットコインの長所

ビットコインの強みは『高い匿名性』です。

UTXOという管理方法を使用しています。

簡単にいうと「銀行口座のように金額が一個にまとまって保存される」保管方法ではなく、「さまざまなブロックに分けられて分散して保管される方法」を用いているため、持ち主を特定しにくくなっています。

イーサリアムの長所

イーサリアムの強みは『スマートコントラクト』です。

スマートコントラクトとは、人の手を介さずに契約内容を自動で実行してくれる仕組みのことです。

第三者を介さずに契約の手順を自動化でき、人件費の削減や取引期間の短縮化などのコストカットが可能です。

クアンタム（QTUM）は、これら二つの仮想通貨が持つ『UTXO』と『スマートコントラクト』をうまく融合させた仮想通貨となっています。

上記のメリットがあるので、クアンタム（QTUM）は将来性を大いに期待されています。

2020年の3月では1QTUMあたり、2100円前後でしたが、2021年2月現在は1QTUMあたり5100円前後と大きな値上がりを見せています。

しかしながら、クアンタム（QTUM）は上記２つの大きな仮想通貨の長所を持っているため、ビットコインやイーサリアムの値上がり、値下がりに影響されることが予想できます。

現状の仮想通貨バブルはいつ弾けてもおかしくないため、長所だけを見ずに冷静に情報を集めて立ち回る方が良さそうです。

ステラルーメン（XLM）

ステラルーメン（XLM）は、成長性や将来性が大きく期待できるコインの一つといえるでしょう。

ビットコインやイーサリアムと共に信頼度の高さで知られるリップルとの共通性が高いことも、ステラルーメン（XLM）が広く支持される理由です。

ブロックチェーン技術の高さには定評があり、2017年以降は時価総額ランキングでも常に上位にランクインしています。

今後もステラルーメンに期待をする人が増加していく背景として、アフリカの暗号都市計画に選ばれたことが挙げられます。

具体的に計画が動き出すのは2024年と少し先ですが、成長著しいアフリカ諸国で使われることになれば、飛躍的に伸びることは明白です。

ゆくゆくはビットコイン以上の人気になるかもしれません。

また、東南アジアやイスラム諸国などの貧困にあえぐ人たちの間で、ステラルーメンが広く普及してきました。

ステラルーメンはブリッジ通貨の代表格でもあり、送金のスピードが速いことでも有名です。

とにかく直ぐに他国に送金したいという人にはうってつけといえるのではないでしょうか。

加えて、ステラ財団と称する団体が、発行枚数などの管理を行う中央集権的コインであることも押さえておくべきポイントです。

キャッシュ（Qash）

Qashとは？

キャッシュ（Qash）は2017年11月に新規に発行された仮想通貨で、日本の仮想通貨取引所の「Liquid by Quoine」（以下、Liquid）が発行元となっています。

このLiquidを運営するQuoine社はシンガポールが拠点の「Qryptos」も運営しており、仮想通貨に詳しい人の間では有名な存在です。

日本ではこのLiquidのみがQashを取り扱っている為、Qashの取引にはLiquidに口座を開設する必要があります。

Qashの特徴

キャッシュ（Qash）はきちんとした発行元がある仮想通貨です。

その為、レートの変動こそ取引状況によるものの、流通量をLiquidは管理しており、最大でも10億QASHとなっています。

中央管理型ではない仮想通貨は個人でのマイニングも可能ですが、Qashでは自由にそれは行えない為、手に入れるには原則的に取引（販売）所を利用するしかありません。

尚、このQashはQuoine社が提唱するLiquidプラットフォームサービスの一貫として発行されたもので、それ自体の売買だけでなく、仮想通貨を原資とした各種の投資、運用への利用が期待されています。

Qashの実勢と今後の見通し

キャッシュ（Qash）は現在では日本円で8～9円の間のレートで推移しています。

2021年に入ってから大きな変動はなく、比較的価格が安定しています。

2019年には22円を超える価格まで上昇したものの、すぐに10円程度まで落ちてしまい、それ以降は目立った値上がりはありません。

先のようにこの通貨はLiquidプラットフォームサービス内で使われることを前提として発行された為、大きくレートが変動してしまうことを発行元が好んでいません。

それがレートの変動が比較的緩やかで、また変動の幅が狭い理由だと言っていいでしょう。

よって、Qashの売買で大きく利益を上げるのは難しいと思われますが、Liquidプラットフォームサービスの進行状況次第では（発行元がそれを容認したことで）大きく化ける可能性も秘めています。

テゾス（XTZ）

テゾス(XTZ) を取引することが出来る日本の仮想通貨取引所はいくつかあり、bitFlyerやGMOコインなどで取引をすることが可能です。

テゾス(XTZ) はスマートコントラクトを執行できるブロックチェーンプロジェクトであり、12月16日時点で時価総額1733億円となっています。

仮想通貨の時価総額としてはおよそ19位であり、有名なビットコインなどの仮想通貨と比べると知名度や売買実績は少ないです。

この仮想通貨テゾスの安全性については、形式検証を行うことで数理的に証明していることから、イーサリアム（ETH）と比べると安全性が高いと考えることもできます。

2020年11月にテゾスはアップデートがなされており、ブロックチェーンの処理能力を大幅に向上しているので、今後さらに普及していくことが期待されます。

注目度が上がる前に入手しておくことで、今後の値上がりを期待することが出来るでしょう。

モネロ（XMR）

沢山ある仮想通貨の中でモネロ（XMR）はアルゴリズムが採用されているため匿名性が高いとされており、トランザクションもビットコインよりも時間がかからず約2分で完了できるので、素早い取引や送金を行うことができます。

また、個人のパソコンでもマイニングが実行できます。

モネロは、現在は海外の取引所でしか購入できないため、取引所の運営状況や取扱通過数、機能性や手数料なども見極めていく必要もあります。

特に手数料は様々な取引所と比較して、長く取引をするならばなるべく手数料が低いところを選んだ方が良いでしょう。

利益を高く得られたとしても高い手数料であれば実際の金額が思ったよりも少なめになる、ということを防ぐことができます。

購入後はMonero Wallet（モバイルウォレット）を利用することでスマートフォンで管理ができます。

ハッキングなどには注意も必要ですが、いつでもどこでも取引が出来るので便利です。

匿名性が高い分、セキュリティ面では安心。

それが犯罪に利用される恐れもあるため注意も必要ですが、プライバシーを守りたいという利用者も多くいるため、今後の動きも注目したい仮想通貨のひとつでもあります。

ジーキャッシュ（ZEC）

ジーキャッシュ（ZEC）は匿名性を重視した仮想通貨で、送金や購入などにおいて特命でやり取りをすることを重視した仮想通貨です。

開発者が有名な科学者からなるチームで構成されており、ゼロ知識証の研究を行っていた科学者やジョンズホプキンス大学、カリフォルニア大学バークレー校の教授などそうそうたる面々から開発されているのがジーキャッシュです。

登場した2016年当初からある問題が指摘されたことでも有名で、実はこのジーキャッシュは開発者側であれば自由に仮想通貨の流通量をコントロールして発行枚数を変更することが出来ます。

そのため、投資家の中には透明性は仮想通貨の売買だけで流通に関しては不鮮明であると言う人もいます。

他にもジーキャッシュは、仮想通貨の暗号化に時間が掛かる上、暗号化したデータは莫大に膨れ上がるためネットワークを圧迫するという問題もあります。

将来的にはネットワーク内に保存する取引データを小さくすることで対応を可能としていますが現段階においてはどのようにデータを小さくするかなども発表されておらず、現状においては匿名性の高さ故、政府によって制限を掛けられることもあり仮想通貨の価値自体が暴落する可能性もあります。

ファクトム（FTC）

ファクトム（FTC）は2015年にサービスが開始された分散型資産である仮想通貨です。

ブロックチェーンシステムを利用し、情報をネットワーク上に分散させることでやり取りを記憶するというシステムを採用しており、それぞれの情報の中に取引データを記載するという仕組みです。

ただ、この方法には問題があり、第3者となる人物がブロックチェーンの暗号化に必要な秘密鍵を入手するか暗号を自力で解いた場合、情報データをすべて書き換えることが可能であるため、ブロックチェーンと言えど高い信頼性を得ているというわけではない点です。

というのも、すべての取引の分散しているデータを書き換えることは不可能であるとされていますが実は、高性能な処理を可能とするコンピューターがあれば実は容易に暗号を解くことが可能であるということが露見しています。

そういう風にブロックチェーン自体の存在が今見直されている中で、安全な資産ではないのではないかと言われているのがこのファクトムです。

これらはソフトウェアのアップデートなどで対処することが可能ですが、とは言え、それと同様にコンピューターの性能も向上しているため、いずれ高い匿名性が売りのブロックチェーンは破られるのではないかと言われているのです。

将来性についてはアメリカでは、住民のデータをブロックチェーン上に記載するなどの試みがありますが、安全性について疑問もあるため頓挫している状況です。

またファクトムを開発した企業自体が解散するなどの問題が2020年に生じており、今後どうなるかについても不鮮明です。